動画:VAPEの何がいけないの?

VAPEの基本的な知識と、VAPEが今おかれている苦境、そして社会的使命を説明した動画、“What’s Wrong with E-Cigarrettes?”をご紹介します。

【追記】
本サイトの提供した日本語字幕がYoutubeでご覧になれるようになりました。
現時点で2箇所脱字がありますが、修正版が承認され次第反映されます
(2箇所とも「何百万人」とすべきところを「何百人」としてしまっています。申し訳ございません。)
歯車マークの「設定」より「字幕」⇨「日本語」をお選びください。
文字が薄すぎる、小さすぎると感じた場合は「字幕」⇨右上の「オプション」より設定できます。
元のニュアンスに近く、わかりやすく、そして日本語としても美しい翻訳とするため多少修正を加えました。

 

 

 

想像してみてください。

もし、タバコの代わりがあったら?

もし、それが何百万人もの人の禁煙を助け、しかもタバコと比べてほんのわずかな有害物質しか含まないとしたら?

 

ご想像には及びません。
もう「ある」のです。

電子タバコ(註:VAPEを指す。以下同じ。)はこれまで発明された中で最も革新的で有望な禁煙用品です。

 

ということは、保健当局や反タバコ派はこの命を救う新技術にこぞって賛成しているはずですよね?

ところが実際には、ほぼ完全に反対しているのです。

なぜでしょう?

なぜなら、電子タバコと本物のタバコが全く異なる製品であるにもかかわらず、彼らは両者の区別がきちんとできていないのです。

 

まずはじめに電子タバコはタバコではありません。

電子タバコは葉タバコを含んでいません。
代わりに葉タバコから抽出されたニコチンが蒸気化されるのです。

ユーザーはこの蒸気を吸引します。
蒸気です。
いいですか、煙ではないのです。

これは重要なことです。
なぜなら、タバコの実害は燃える際に生じるからです。

 

何百種類もの有害物質の混合物であるタールは燃えることで発生します。
電子タバコは葉タバコを含まず、燃やすこともないので、タールも出ません。

そのおかげで、イギリス保健省によると、電子タバコはタバコと比べて最低でも95%以上害が小さいとされています。

 

電子タバコは依存性薬物であるニコチンを含んでいます。

しかし、ニコチン単独での有害性を示した証拠はほぼなく、何百人もの人が毎日使用している薬物であるカフェインと変わりません。

 

ルイビル大学の口腔ガン専門家ブラッド・ロドゥいわく…

「私はコーヒーが好きだ。
そしてコーヒー豆を喫煙すればきっとカフェインを摂取できる。
しかし失う健康は比べ物にならないだろう。」

つまりカフェインやニコチンのような依存性物質というものは、有害であることとは無関係なのです。
有害なのはどう運ばれるかなのです。

 

タバコについて南アフリカの精神科医マイク・ルッセルいわく…

「人はニコチンのために喫煙するが、タールによって死ぬ。」

 

繰り返しますが、電子タバコにタールは含まれていません。

 

それなら電子タバコは完全に安全ということ?

もちろん違います。
完全に安全なものなどありません。

電子タバコは比較的新しい技術であり、さらなる調査が必要です。

特に長期的影響についてです。

消費者の安全を担保するため合理的な規制をする余地があります。

 

しかし普通の日用品と違い電子タバコには確実な長所があり、潜在的リスクをはるかに凌駕しています。

喫煙者を致死性の毒に晒すことなくニコチンを供給し、命を救うことができるのです。

多くの元喫煙者が電子タバコを使うことでニコチン依存症を克服できました。

 

オックスフォードジャーナルの査読誌、ニコチン・タバコ・リサーチ掲載の最新論文は、電子タバコはタバコによる死者を21%減らせるとしています。

これは毎年何千人にも相当します。

(註:その論文について書いた本サイトの記事⇨VAPEはタバコによる死者を21%減らせる、米最新研究

 

ノッティンガム大学タバコ・アルコール研究センター局長で疫学者のジョン・ブリトンはさらに楽観的です。

「電子タバコはこの数十年で初めての全く新しい禁煙補助法だ。
全喫煙者の半分以上を禁煙に導ける力を秘めている。」

 

しつこいようですが、それなら保健当局や反タバコ派は喫煙者にタバコをやめさせるため、何が何でも電子タバコに切り替えさせようとしていると思いますよね?

 

逆に両者を同じに扱う法や規制を後押ししているのです。

タバコは悪い!
だから電子タバコも悪いに決まってる!

 

2016年8月、米FDAは全ての電子タバコに長くお金のかかる認証手続を経なければならないという規制を課しました。

新製品1つの手続に全部で100万ドル近くかかってしまいます。

大企業ならそのようなコストもまかなえ、規制をくぐり抜けられるでしょうが、ほとんどの小さな電子タバコ企業はビジネスからの撤退をしいられるでしょう。

(註:現在のこの規制は2022年まで延期されることが決まっています。
⇨本サイト:アメリカFDA、みなし規定の施行を2022年まで延期

 

競争がなくなれば、電子タバコは値段が上がり、多くの人がまた喫煙に戻ってしまいます。

 

電子タバコ禁止論者からすれば、未発見の危険から消費者を守るためという「安全第一」主義のつもりかもしれません。

しかしそれは間違いです。

禁止論者は、電子タバコ市場が発展を許されれば電子タバコに切り替えるであろう、何百万人もの喫煙者たちを危険にさらしているのです。

 

NYタイムズのコラムニスト、ジョー・ノセラいわく…

「喫煙と電子タバコとを同列に扱うことは公衆保健にとって大きな害である。
潜在的な害の程度にしても電子タバコは燃焼式タバコと同じ土俵にすらいない。
電子タバコは何百万人もの命を救う潜在的力がある。」

 

政府は基本水準を担保しつつ相対的な安全性と公衆保健への計り知れないメリットをしっかり理解した上での新しい規範を立てるべきなのです。

でなければ 多くの人が死ぬでしょう。

想像してみてください。

 

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