FDA長官、VAPEに好意的「タバコより安全な可能性」

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アメリカFDAのスコット・ゴットリーブ長官が8月24日木曜日、アメリカの最大手ニュース専門放送局CNBCのインタビューに応えました。

このインタビューでゴットリーブ長官はVAPE等のタバコに代わるより安全なニコチン摂取方法を検討すべきであるとして、VAPEに好意的な態度を示しました。

⇨CNBC:FDA’s plan to reduce nicotine levels: Scott Gottlieb(動画)

 

 

要旨

我が国の喫煙率は徐々に下がっていますが、未だ多くの人がタバコにより死亡しています。
そこで、我々は燃焼式タバコから人々を移行させるべく、依存性を無くすか、もしくは最小にするようニコチン濃度を低下させる計画を立てたのです。
それと同時に、我々がより安全である可能性があると考えている革新的製品に対し活路を開きました。

 

「VAPEはタバコほど有害ではないと?」

 

VAPEに限りません。その他にも非燃焼加熱式たばこや医薬品としてガムやパッチなどは十分に満足できる量のニコチンを摂取でき…

 

〔遮るように〕「満足できるとおっしゃいますが、そもそも一度も使わなければ必要にならないものを奨励するのはおかしいのでは?」

 

ニコチンがタバコへの依存を招くのは誰もが知っています。
問題はそれを必要とする人がいることです。
死を招くのはニコチンではなく、燃焼式タバコに含まれる他の発がん性物質なのです。

 

「ゲートウェイ理論について議論がありますが?」

 

そのようなデータは不明確です。
そのような傾向が本当にあるのかはまだわかっていません。

 

電子たばこは安全であるとお考えなのですか?

 

さらなる調査が必要ですが、その可能性があると考えています。

 

 

まとめ

 

FDAがみなし規定の施行延期を発表してからしばらくの間、長官がVAPEに対してどのような態度を示しているのかは推測の域を出るものではありませんでした。
アメリカFDA、みなし規定の施行を2022年まで延期
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しかし、今回のインタビューで長官がVAPEのような「より良い代替策」に対し、慎重でありながらも極めて好意的であることがはっきりしました。
少なくとも2022年までは活発な新製品開発が見込め、アメリカのリキッドやアトマイザー、MODのファンにとっては、朗報といえるでしょう。

また、中国などのマスプロ品も、アメリカをはじめとするVAPE先進国へ輸出することを念頭に生産されています。
アメリカという巨大市場の存続はマスプロ品の開発・生産という視点でもプラスに働くでしょう。

 

逆に、これはFDAが2022年までの間にVAPEに対する評価を行うということを意味します。
すなわち、それまでの間にVAPEの健康に対するリスク評価をFDAが率先して行うことはもちろん、VAPEが製品として安全なのかという点についても判断がなされることになります。

アメリカではリチウムイオンバッテリーの爆発事故とそれにまつわる訴訟が多くなっており、社会問題化してきています。
米国の男性、電池の爆発はソニーの責任として提訴

このような問題が多く起これば、少なくともバッテリー別体型のMODは禁止されるかもしれません。
結局は、ユーザーの質が道具の質であるといえます。

 

幸い日本では未だ深刻な事故は起きていないようです。
しかし、いざ起こってからでは遅く、VAPEが普及して来た今、日本でも、安全な使用方法についての啓蒙活動の必要性を検討すべき時期が来ているのかもしれません。

 

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それではまた!
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